「生命保険に入りたいけど、どうやって選んだらいいかわからない」
そんなふうにお悩みではないですか?
突然の病気やけがで働けなくなったら?収入が無くなってしまったら?残された家族は?
そう考えるとやはり備えはしておきたいものですが、保険会社も保険の種類も多く、いざ入ろうと思っても何を基準に選んでいいのか悩んでしまいますよね。
この記事では、保険を選ぶときに頭に入れておきたいポイントを3つに絞ってご紹介します。
年代別の保険選びのポイントについてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください!
- 加入の目的を明確にするのが保険選びの第一歩
- 保障内容と保険料のバランスが大事
- 各々の状況によって選ぶべき商品は異なる
- ライフステージごとの見直しが重要
保険は何のために入る?
生命保険に加入する理由は、「万が一に備えるため」ですよね。
例えば、急な病気やけがで治療費がかさんでしまった・収入が途絶えてしまったという事態は、誰にでも起こりうることです。
生命保険は、こうした危険に備えるためのひとつの選択肢です。
「十分なお金の貯え」がある方は、こうした事態にも対応できるかもしれません。
しかし、病気もケガも災害も、十分な貯えができるのを待ってはくれません。
いつ、誰に降りかかるかわからない不測の事態に備えるため、多くの人でお金を出し合い作られた大きな準備金システムが生命保険です。
保険の種類
一口に「生命保険」と言っても、その種類はさまざまです。
まずはどのような保険があるのかを知り、自分に必要な備えなのかどうかを考えてみましょう。
万が一の死亡後、家族のために備える「死亡保険」
被保険者が死亡・または高度障害状態になった場合に保険金が支払われるのが「死亡保険」です。
死亡後に支払われるため、被保険者ではなくその配偶者や子供などの保険受取人となっている遺族が保険金を受け取ります。
一般的に、のこされた家族の生活のため・葬儀費用や遺品生理の費用を残すために加入することが多いですが、資産形成に活用することができる貯蓄性のある商品も存在します。
死亡保険のタイプは主に以下の3種類です。
いわゆる「掛け捨て型」の保険です。
保障は「60歳まで」「70歳まで」といった一定の年齢までで、解約しても返戻金は無いか、あってもごくわずかです。
そのかわり保険料を抑えることができるという特徴があります。
契約期間満了後に同じ保障内容で更新することができますが、更新のたびに保険料の再計算が行われるため、更新すると保険料は上がることがほとんどです。
定期保険に比べて保険料が高くなる分、保証期間が一生涯続きます。
契約後、一定の期間を過ぎていれば解約時に返戻金を受け取ることができます。
保険料払込期間終了後は解約返戻金額が保険料払込総額を上回ることもあり、資産形成にも利用可能です。
被保険者が死亡、もしくは高度障害状態になった場合に、毎月(または毎年)決まった金額を給与のように受け取ることができます。
一時金として受け取ることも可能ですが、その場合の総額は年金形式で受け取る場合に比べて少なくなります。
家族に必要な保障額は時間の経過とともに減っていくのが一般的です。
それに合わせ、保険期間の経過とともに受け取る回数が減り、受け取る保険金総額が減っていく商品です。
例えば、60歳まで毎月10万円受け取れる保障だった場合
30歳時点で受け取りが開始すれば 30年間×12ヶ月=360回 受取総額3,600万円
50歳時点での開始なら 10年間×12ヶ月=120回 受取総額1,200万円 となります。
そのため定期保険よりもさらに保険料が抑えられており、必要な保障を必要な期間だけ受け取れる合理的な保険です。
けがや病気に備える「医療保険」
けがや病気で入院した際、手術時の給付や入院日数に応じて給付金が支払われ、治療費の負担を軽減してくれるのが「医療保険」です。
終身型:加入後、保険料がずっと変わらない
定期型:保険期間満了時に、同じ保障内容で契約の更新が可能。更新時の年齢と保険利率で保険料の再計算を行うため、更新後の保険料は高くなることが一般的。
保障内容は商品によって様々で、入院で給付金が受け取れるもの・手術で給付金が受け取れるもの・三大疾病に手厚く備えるもののほか、保障内容は多岐にわたります。
「がん保険」や「女性保険」などの特定の疾患に特化したこれらの商品も医療保険に含まれます。
がんと診断された・もしくはがんによる治療を受けた際に給付金が支払われるのが「がん保険」です。
がんに特化した保険ですので、がん以外の病気やケガは保障されません。
がん保険の保障内容は、以下のように商品によって様々です。
・がん診断時にまとまった一時金を受け取れる
・抗がん剤・放射線治療など、所定のがん治療を受けた月に給付金が受け取れる
・がん治療のための通院をした場合に給付金が受け取れる
・がん治療のための入院で給付金が受け取れる
・先進医療によるがん治療を受けた場合に給付金が受け取れる
がんは治療の長期化や再発が珍しくなく、療養期間の経済的な負担は重くなりがちです。
先進医療は公的医療保険の対象とはならないため、先進医療による高度な治療を受ける場合はさらに費用も高額になります。
がんに対して不安がある方は入っておくと安心でしょう。
通常の医療保険に加え、女性特有の病気や、妊娠・出産時の補償が手厚く用意されているのが「女性保険」です。
子宮頸がんや乳がんなどの女性特有の疾病のほか、迫早産・帝王切開・子宮外妊娠などの異常分娩に関する治療の際にも保障を受けることができます。
妊娠・出産は病気ではありませんが、どんなに健康な方でもリスクを伴うものです。
将来的に子供が欲しいと考えている方は、入っておくと安心かもしれません。
また、女性特有の病気で入院する場合、プライバシー保護のために個室を選択する方も少なくありません。
その場合のベッド代などは医療保険の適用外となってしまいますが、医療保険に加入していればそういったベッド代や入院中の食事代などの自己負担分を給付金で補うことができます。
働けなくなったときに備える「就業不能保険」
けがや病気、商品によってはうつ病などの精神疾患等も含め、長期間働けなくなってしまった場合に保険金が受け取れるのが「就業不能保険」です。※精神疾患が支払いの対象となるかは、商品により異なります。
一時金や、年金形式で月々の収入に代わるような形で支払いが行われたりします。
会社員であれば「傷病手当金」などの保障を利用できる場合もありますが、自営業の場合は公的保証が少ないため、加入しておくと安心でしょう。
介護生活に備える「介護保険」
介護保険には、介護サービス提供などの「現物給付」を受けられる公的介護保険と、民間の保険会社が提供する「現金給付」が受けられる民間の介護保険の2種類があります。
公的介護保険の給付を受けるためには要介護認定が必要かつ、介護サービスの利用にかかる費用のうちの1割~3割は自己負担となります。
民間の介護保険でどのような場合に給付金が受け取れるかは商品によって異なりますが、一時金や年金形式で現金での受け取りができるため、公的介護保険で賄えなかった部分を補うことができます。
そのほか現金での給付は、介護のための自宅のリフォーム費用や介護施設の入居費用に充てることもできます。
将来、親、また自身の介護に備えたいという方は、介護保険に加入するのも選択肢のひとつでしょう。
子供の教育資金に備える「学資保険」
学資保険は、月々の保険料を積み立てて、子供が一定の年齢に達したときに祝い金や保険金を受け取ることができる「貯蓄型」の保険です。
契約者である親に万が一のことがあった場合は保険料が全額免除され、その場合でもお祝い金や学資保険金を受け取ることができます。
加入時の子供の年齢には上限が設けられており、ある程度大きくなってしまうと加入できなくなってしまいますので注意しましょう。
老後の生活に備える「個人年金保険」
個人年金保険は、所定の期間保険料を払い込んで、契約時の設定から一定期間・または生涯にわたって年金形式で保険金を受け取ることができる「貯蓄型」の保険です。
多くの場合、公的年金(国民年金・厚生年金)だけでは賄いきれない老後の生活費を補填するために加入します。
万一、被保険者が払込期間中に亡くなってしまった場合は、払い込み済みの保険料程度の額が死亡給付金として遺族に支払われます。
個人年金保険には「確定年金」「有期年金」「保証期間付終身年金」「夫婦年金」などの種類があり、それぞれ下記のような特徴があります。
種 類 | 特 徴 |
---|---|
確定年金 | 受給開始後は、被保険者の生死に関係なく決められた期間年金を受け取ることができる。 受給中に被保険者が無くなった場合、残りの年金を一時金や年金形式で死亡給付金受取人などが受け取る。 |
有期年金 | 受給開始後、被保険者が存命の場合に限り決められた期間年金を受け取ることができる。 保証期間がついているタイプの商品の場合、保証期間中であれば被保険者が亡くなったとしても、死亡給付金受取人などが年金(または一時金)を受け取ることができます。 |
保証期間付 終身年金 | 受給開始後、保証期間中は被保険者の生死にかかわらず年金を受け取ることができる。 保証期間を過ぎた後は、被保険者が生存している限り一生涯にわたり年金を受け取ることができる。 保証期間中に被保険者が亡くなった場合、残った保証期間分の年金を死亡給付金受取人などが一時金や年金形式で受け取る。 |
夫婦年金 | 夫婦のどちらかが生存している限り受け取ることができる。 年金受給を開始するタイミングで、確定年金や保証期間付終身年金から夫婦年金に見直すことが多い。 |
貯蓄が苦手な方や、公的年金の予想見込額(年金定期便で確認可能)では不安という方は、必要に応じて個人年金保険を検討するとよいでしょう。
生命保険の選び方
保険の種類について理解したところで、いよいよ保険の選び方について見ていきましょう。
ここでご紹介するのは、大きく下記の3ステップです。
1.目的を明確にする
2.必要な保証を考える
3.保険料と保証のバランスを考える
まずは目的を明確にしましょう
まずは、自分や家族がどのようなシーンでお金に困るかを考えてみましょう。
例えば、以下のようなことが考えられるでしょう。
- 突然の事故や病気で死亡してしまった場合、残された家族の生活費や学費
- けがや病気で働けなくなってしまったとき
- けがや病気の入院費用
- 子供の進学費用
- 老後の生活資金
このように、どういった事態が起こりうるか、保険による備えが必要なのかをしっかりと考え、明確にしていくことが保険選びの第一歩です。
ご紹介したように生命保険には様々な種類があり、備えたい目的によって選ぶべき保険は変わってきます。
上記の例でいえば、下記のようになります。
- 突然の事故や病気で死亡してしまった場合、残された家族の生活費や学費 → 死亡保険
- けがや病気で働けなくなってしまったとき → 就業不能保険
- けがや病気の入院費用 → 医療保険
- 子供の進学費用 → 学資保険
- 老後の生活資金 → 個人年金保険
この目的をはっきりとしないまま保険を選ぶと、自分にとってはあまり必要性の高くない保障にまで保険料を支払うことになってしまいますので注意しましょう。
どれだけの保障が必要か考えてみましょう
次に考えるのは、「保険の高さ(保険金額)と幅(保障期間)」です。
ステップ1で考えた備えるべきシーンにおいて、まずはどれくらいのお金が必要になるかを考えてみましょう。
これが保険の「高さ(保険金額)」を考えるということです。
そして、そのお金が必要なのは「一生涯」なのか「子供が独立するまで」なのか、つまり保険の「幅(保証期間)」を考えます。
独身で自分への備えさえあればいいのか、配偶者や家族に対しての備えが必要なのか、これらはもちろん一人ひとりの状況によって異なります。
一般的に、必要な保障額は結婚して子供が産まれた後がピークとなります。
若い世代は収入や蓄えが少ない一方で必要な保障額は大きいので、大きな保障で割安の保険を検討しましょう。
子供が成長するに従い必要な保障額は少なくなっていきますので、それに合わせて見直しを行なっていくのがベストです。
見直しで余裕が生まれれば、それを老後に向けた資産形成の保険にあてたり、貯金にまわすことができます。
保険料と保障のバランスを考えましょう
最後に大切なのが、保険料と保障のバランスを考えることです。
もしものことを考えると、あれもこれもとついいくつもの保険に加入したり、たくさんの特約を付帯したりしたくなってしまいますが、当然ながらその分保険料は高くなってしまいます。
その結果、高額な保険料が家計を圧迫してしまってはよくありません。
なかなか選びきれないという方は、保険料以上のメリットがある保険であるかを考えると取捨選択が容易になります。
「現在の自分の生活を守りながら、払えるだけの保険料で備えるべきことに備える」ことを念頭に、バランスを考えて最適な商品を選びましょう。
【年代別】保険選びのポイント
ライフステージが変化すれば、備えるべき保障も変わってきます。
ここからは、年代別の保険選びのポイントについてご紹介します。
既に保険に加入されている方も、これを参考に保険の見直しを検討されてみてもよいかもしれません。
20代
配偶者や子どもの有無によって備えるべき保障内容が変わりますが、死亡保険・医療保険・就業不能保険と、女性であれば女性向けの医療保険を検討してみるとよいでしょう。
若く健康なうちに保険に加入することは、審査に通りやすい・保険料が抑えられるという面でメリットがあります。
一般的に、病気やけが、死亡のリスクは加齢とともに増大します。そのぶん保険会社から保険金が支払われる可能性も高くなるため、年齢が上がるとともに保険料も高くなります。
さらに、傷病歴や既往歴の時期や程度によっては保険料が高くなる・希望する保証が受けられないといったこともあるでしょう。
また、妊娠中・出産前後だと加入を断られるケースもあります。将来的に子供が欲しいと考えている女性であれば、できるだけ早いうちに医療保険に加入することを検討しましょう。
若い世代は貯蓄が十分ではないことが考えられるため、万一の病気やけがに備え医療保険に加入しておくと安心でしょう。
また、働けなくなった時のことを考え就業不能保険に加入するのもよいでしょう。
近年増えているうつ病に対応したものもありますので、万が一に備えて準備しておくと安心です。
一方で既婚者ほど死亡保険の重要性は高くなく、自身の葬儀費用が賄える程度の保障内容で十分でしょう。
配偶者や子供がいる場合、死亡保障額にはのこされた家族の生活費や、子供の教育資金を加味しておくことが大切です。
定期保険であれば保障期間は有期、掛け捨て、更新のたびに保険料が上がります。
終身保険の保障期間は一生涯、保険料は一律で、途中解約すると解約返戻金が受け取れます。
収入保障保険は定期保険の一種ですが、加入後年齢が上がるにつれ受け取れる保険金が少なくなるため、その分保険料を抑えることができます。
「受け取れる保険金が少なくなる」と聞くと損な気がしてしまいますが、例えば子供が未就学児だった場合、これからかかる教育資金は小・中・高・大学進学分と膨大です。
しかし子供が高校生だった場合、残りの高校生活のぶんと、大学に進学するだけのお金が残せればよいわけです。
もちろん生活費も同じで、年齢が上がるほど備えておくべき金額は減ってくるので、収入保障保険はその時々にフィットし保険料が抑えられる合理的な保険だと言えるでしょう。
30代
30代では、保険の見直しと女性であれば女性向け医療保険への加入を検討してみるとよいでしょう。
30代で考えられるライフイベントのひとつに、「家の購入」があります。
家の購入で住宅ローンを組む場合、多くが「団体信用生命保険(団信)」に加入することとなります。
契約者に万が一のことがあった場合の住宅ローンを保障する保険
契約者の死亡後やがん罹患後、住宅ローンを返済する必要がなくなる
もしものことがあった場合に住居費用が発生しなくなるという内容の保険ですので、現在加入している死亡保険に住居費用も加味しているという場合には、一度死亡保障額の見直しをしてみるとよいでしょう。
それによって、保険料の負担を減らせる可能性があります。
また、30代では身体の不調を感じることが増えてきます。
特に女性では、出産において切迫早産や帝王切開のリスクが高まり、子宮内膜症や乳がんなどの女性特有の病気にかかる方が増えてくる年代です。
女性向け医療保険に加入していれば、こうした事態に備えることができて安心でしょう。
加入しすぎている、保障が少なすぎるといったことがないよう、こまめな見直しをすることが重要です。
40代
健康リスクが増加する年代で、40代から三大疾病(がん・脳血管疾患・心疾患)の死亡割合が高くなることがわかっています。(参考:厚生労働省「死亡数・死亡率(人口10万対)、性・年齢(5歳階級)・死因順位別」)
こうしたリスクに備え、特定疾病保険、または医療保険に特約を付帯して悪性新生物(がん)への保障を手厚くしておく、がんに特化したがん保険に加入するなどを検討することをおすすめします。
また、40代は教育費や住宅ローンが重くのしかかる時期でもありますので、積極的に保険を見直してコストダウンを図りましょう。
独身の場合は、生命保険の保障を必要最低限に絞り、そのぶん老後に備え資産形成に取り組むのがおすすめです。
ただし、年齢が上がると毎月の保険料も上がるので、解約には注意が必要です。
一度解約してしまうと、再度の加入はたとえ同じ保障だとしても保険料が上がってしまいます。
安易に解約して後悔することのないよう、現在の自分に必要な備えをしっかりと見極めて慎重に検討しましょう。
50代
40代以降は保険料も高くなっているため、医療保険やがん保険は安易に解約せず、以前から加入しているものを引き続き継続することをおすすめします。
保険料をコストダウンしたい場合は、生命(死亡)保険を見直してみましょう。
家庭によっては子供が独立し、教育資金に備える必要がなくなるのが50代です。子供の出産に合わせて加入した生命保険は保障が過剰になっていることが考えられます。
また、50代は親の介護や自分の老後についても気になり始める年代でもあります。
民間の介護保険に加入せず公的介護保険だけで介護に対応している人は多くいますが、施設入居を考えていたり親の年金や貯金では費用が足りなさそうだという場合は、民間の介護保険に加入しておくのも選択肢のひとつです。
認知症に備える「認知症保険」を検討してみるのもよいでしょう。
もちろん、親だけではなく自身に介護が必要となった場合を想定して介護保険に加入していれば、子供の負担を減らすこともできます。
老後の資金準備を考える上では、必要に応じて個人年金保険を検討するとよいでしょう。
個人年金保険は、受け取れる金額が契約時に確定している「定額タイプ」と、運用の結果で受け取る金額が変わる「変動タイプ」のものがあります。
さらに、受け取り期間が決まっているものや、死ぬまで受け取れるものなど様々な商品がありますので、自分に合った形の商品を選びましょう。
60代以上
現在では60歳以降もまだまだ働くという方も多いですが、定年退職後は収入が減ってしまう方が大半ですので、保険料の負担を軽くすることを考えましょう。
また、相続のことも視野に入れ、現在加入している保険をすべて把握し、必要のないものは解約しましょう。
整理ができたら、配偶者や子供に保険の内容を共有しておき、残された家族が困らないよう配慮しておくことが大切です。
60代以降に必要だと考えられるのは、けがや病気に対応する医療保険、葬儀代に充てる死亡保険、場合によっては公的介護保険に上乗せする民間の介護保険などでしょう。
健康への不安はより一層高まる年代で、けがや病気による入院が長期化するケースも珍しくありません。医療保険については現在加入しているものを継続するのがおすすめです。
とはいえ、公的医療保険制度により70歳~74歳の方は2割、75歳以上の方は1割の自己負担で医療を受けることができますので、それも加味して無駄を省き、保険料の負担を軽くしましょう。
生命保険の選び方に関するよくある質問
- 掛け捨て保険と貯蓄型保険はどっちを選ぶべき?
-
万が一のリスクに備えるなら掛け捨て保険、ライフイベントの資金準備をするなら貯蓄型保険に加入しましょう。
掛け捨て保険と貯蓄型保険では、目的が異なります。
「掛け捨て保険は、支払った保険料が返って来ない保険商品です」というとなんだか損な気がしてしまいますが、貯蓄型保険よりも少額かつ必要な期間だけリスクに備えることができるのは大きなメリットです。
保険に加入する目的が明確になれば、どちらを選ぶべきかが見えてくるはずです。
生命保険の選び方 まとめ
- 加入の目的を明確にするのが保険選びの第一歩
- 保障内容と保険料のバランスが大事
- 各々の状況によって選ぶべき商品は異なる
- ライフステージごとの見直しが重要
保険選びに大切なのは、「何のために保険に加入するのか」という目的をはっきりさせることです。
ここを忘れてしまうと、あれもこれもと必要のない保障を付けて保険料が高くなってしまったり、逆に必要な保障を取りこぼすことになりかねません。
まずは、これからの自分にとって必要なものは何なのかをしっかりと考えるところから始めてみましょう。
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